施策の背景

X社(社名非公開)は、培地の製造販売および医薬容器の開発販売を手掛けるメーカーであり、高い品質に定評のある企業です。しかし、社内では属人化している業務やアナログな業務が多く残っており、組織全体の生産性向上が喫緊の課題となっていました。

特に、紙ベースの手続きやシステム間の連携不足により、業務効率の低下が顕著となり、データ活用の遅れが意思決定のスピードにも悪影響を及ぼしていました。

こうした状況を踏まえ、NYCはX社の全社的なデジタル化とBPR(業務改革)を推進し、業務の標準化・効率化を図ることを決定。組織全体のデジタル変革を進めることになりました。

具体的な取り組み

業務の見直しと効率化を継続的に行うため、社内プロジェクトチームを発足。各部門へのヒアリングを通じて現状の業務フローを徹底的に分析し、非効率なプロセスや重複作業を洗い出しました。

また、並行して外部の専門会社と連携し、システム化可能な業務の特定、ベンダー選定、および今後の業務フローの策定を進めました。

施策の成果

本施策は現在進行中であり、具体的な成果が表れるのはこれからですが、すでに各部門で業務効率化の意識が醸成され、全社的に「何が最適なのか」を考える風土が形成されつつあります。

今後もデジタル化を継続的に推進し、さらなる業務改善と組織の競争力強化を目指していきます。